株式取引においては、注文方法やタイミングを理解することが非常に重要です。
投資信託は成行注文のみですが、個別株取引では多くの注文方法から選択できます。
最初はどの注文方法を選べばよいのか迷ってしまう方も多いでしょう。
値動きが大きい時には、注文方法によっては大きく損失を出してしまう場合もあります。
そこで本記事では、「寄付」「引け」「指成」「IOC」などの注文方法について詳しく説明します。
これらの注文方法を活用することで、取引の戦略をより効果的に立てることができます。
寄付と引けの注文方法
寄付と引けについて説明していきます。
寄付とは
「寄付(よりつき)」は、当日の最初の取引で注文を執行する方法です。
具体的には、以下のように分けられます。
- 前場の寄付:前場(午前)の取引開始時に注文を執行します。
- 後場の寄付:後場(午後)の取引開始時に注文を執行します。
寄付の注文方法は、市場が開く直前に注文を出し、その日の最初の取引価格で約定するように設定するものです。
これにより、開場時の価格変動を利用して取引を行うことができます。
引けとは
「引け(ひけ)」は、当日の最後の取引で注文を執行する方法です。
こちらも以下のように分けられます。
- 前場引け:前場の取引終了時に注文を執行します。
- 後場引け:後場の取引終了時に注文を執行します。
引けの注文方法は、取引終了直前に注文を出し、その日の終値で約定するように設定します。
これにより、取引日の終わりに価格を確定させることができます。
寄成と引成
寄成(よりなり)と引成(ひけなり)は、それぞれ寄付と引けに成行注文を行う方法です。
- 寄成(よりなり):取引開始時(寄付)の成行注文で、寄付価格で約定します。
- 引成(ひけなり):取引終了時(引け)の成行注文で、引け価格で約定します。
これらの注文方法を使うことで、特定のタイミングで確実に取引を成立させたい場合に有効です。
指成とIOCの注文方法
指成とIOCについて説明していきます。
指成とは
「指成(さしなり)」は、指値注文が約定しなかった場合に、引けで成行注文に切り替える方法です。
具体的には、以下のように動作します。
- 指値注文:指定した価格での注文。指定した価格でしか約定しません。
- 成行注文:市場での現在の価格で即座に約定する注文。
指成の注文方法では、まず指定した価格で取引を試み、約定しなかった場合は、取引終了時にその時点での市場価格で約定させることを目的としています。
これにより、指値での取引機会を確保しつつ、取引の成立も保証します。
IOCとは
「IOC(Immediate or Cancel)」は、指定価格で即座に約定し、残りの部分はキャンセルされる注文方法です。
IOC注文には以下の特性があります。
- 即時約定:注文が市場に出された瞬間に指定価格で約定可能な部分が即座に約定します。
- 部分キャンセル:約定できなかった部分は即座にキャンセルされます。
IOC注文は、即座に取引を成立させたいが、全ての注文が約定しない場合に、部分的にでも取引を成立させることを目的としています。
特に、流動性が低い銘柄や市場状況が不安定な場合に有効です。
IOC成とは
IOC成(Immediate or Cancel 成行注文)は、成行注文の一部でも即時に約定できる部分を成立させ、残りはキャンセルする注文方法です。
これにより、即座に成行で取引を成立させたい場合に適しています。
寄り付き値と引値
寄り付き値と引値について説明していきます。
寄り付き値とは
寄り付き値は、取引開始時に成立する価格のことを指します。
前場や後場の取引開始時における価格が寄り付き値となります。
この価格は、取引開始時点での需給バランスによって決定されます。
引値とは
引値は、取引終了時に成立する価格のことを指します。
前場や後場の取引終了時における価格が引値となります。
この価格は、取引終了時点での需給バランスによって決定されます。
【初心者でも安心】株式注文の「寄付」「引け」「指成」「IOC」をわかりやすく解説! まとめ
株式取引において、注文方法やタイミングを理解することは非常に重要です。
「寄付」「引け」「指成」「IOC」などの注文方法を活用することで、取引戦略をより効果的に立てることができます。
寄付や引けでの注文は特定の時間帯での取引を確実にするため、指成は指値の確保と成行の保証、IOCは即時の部分約定を目的としています。
例えば、寄付前に売り気配が高い時に寄成で注文し、取引開始時に有利な価格で約定させることができます。
また、引け時に価格が下がると判断した場合は、引成を使って取引終了時の価格で購入することができます。
これにより、取引タイミングをうまく活用して有利な取引を行うことが可能です。
これらの方法を適切に使い分けることで、株式取引の成功率を高めることができるでしょう。
参照情報:マネックス証券
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